・スポーツテックという特化領域において、PMF（プロダクト・マーケット・フィット）前のスタートアップを対象にゼロイチ支援を行う取り組みは、収益化までに長期を要するため、自社単独での事業採算が取りづらく、社内では新規事業としての立ち上げ判断に至らなかった。
・スタートアップスタジオという高度な支援体制の構築・運営には、通常のアクセラレータープログラムと比較して人的資源・金銭的資源ともに大きな投資が必要であり、自社単独ではリスクが高く実行に移せなかった。
・実証フィールドとしてのプロスポーツチームや五輪レガシィ施設の活用は、調整・交渉工数が大きく、東京都との協働による信頼性と推進力がなければ、スタートアップが実行可能なスキームとして成立しないため。